単純に渋谷 歯科を解明
単なるバブル崩壊によるデフレでは済まないはずだ。
これまで述べてきたように、近い将来、おそらく数年後にはこの全世界（恐ろしい不況下のインフレ「スタグフレーション」による資源の枯渇という問題だ。
世界の限りある土地（農地）は環境破壊のためさらに縮小している。
その一方で、人口は増えているのだ。
食料の生産にはおのずと限界がある。
それはとりもなおさず地球の限界ということである。
世界はいよいよ、食料をはじめとする資源が絶対的に不足する時代に入りつつある。
近い将来、食料危機が全世界的規模で起きる可能性が高まっているのだ。
ブル」は崩壊するだろう。
「資産インフレ」に関しては世界的にデフレ圧力がかかる。
では、バブル崩壊によりデフレになれば「資源インフレ」も収まるだろうか。
おそらくそうはならない。
それは「資源インフレ」には資源そのものの不足や枯渇という根本的な問題があるからだ。
人口が増えている上に新興国の人々は賛沢を覚え始めているのだから、デフレになったとしても物価はそう簡単には下がらないと考えられる。
すると、世界は不況下のインフレ、すなわち「スタグフレーション」に見舞われる可能性が高い。
株や不動産などの資産価値は下がり、購買力は落ちる。
その一方で、私たち人間が生きていく上で必要な食料や石油などの資源は高騰を続ける。
まさに「泣き面に蜂」。
どうにも手の打ちようがない状態になる。
スタグフレーションとは、インフレとデフレという正反対の現象が共存する特殊な経済現象であるが、好況と不況のどちらかといえば、もちろん不況ということだ。
不況の際の金融政策といえば利下げである。
金融緩和により市場にお金を供給するわけだ。
ところが、一方でインフレの要因がある。
利下げをし雫生活に業撫琴照にな慾資産価値が下がるあとは古典的なケインズ理論に従い、公共事業などを増やし需要を喚起するしかないだろう。
それによりある程度需要を増やすことはできるかもしれないが、もはやこの方法は劇的な効果をもたらさず、むしろ財政悪化という副作用の方が大きいことは、日本のバブル崩壊後のデフレを見ればわかる。
そういう意味では〃処置なし″の状態である。
スタグフレーションは第一次石油ショックの際にも起きている。
しかし、繰り返すが当時といまとではその背景が全く異なる。
金利を据え置けば資源価格の高騰は抑えられるかもしれないが、不況がさらに悪化する可能性が高い。
つまり、金融政策の面では金利をどうしようともスタグフレーションがひどくなりパ二ックであり、あくまでも短期的な問題であった。
一方、現在は世界人口の増加による資源の枯渇という構造問題が背景にあるため、短期間のうちに問題が収束することは期待できない。
世界はこの究極のスタグフレーションにより、すさまじい大混乱に見舞われる可能性が高い。
国際秩序が崩れる中、世界の国々が強引な論理や手法をもって食料や水などを奪い合う資源戦争に発展することも十分考えられる。
そうなれば、資源インフレはさらに爆発的に進行する。
原油価格などは一バレル＝二○○ドルになっても不思議ではない。
穀物価格にいたっては一○倍、二○倍と暴騰することさえも考えられる。
二○○六年にはアメリカのブッシュ大統領がガソリンに代わる燃料としてエタノールの利用拡大を表明した。
その結果、エタノールの原料となるトウモロコシ相場が急騰した。
こうなると当然、農家はトウモロコシの作付面積を増やそうとするため、それまで小麦や大豆を作っていた農家のトウモロコシへの転作が進む。
すると、小麦や大豆の供給が減り価格が高騰する。
また、トウモロコシは家畜の飼料にも使われるので、家畜そのもの、すなわち肉の価格も高騰する。
将来は、一個一○○円〜二○○円程度のマクドナルドのハンバーガーが五○○円や一○○○円という「高級品」になる可能性もある。
このように、ブッシュが打ち出したエネルギー政策は、穀物をはじめとする物価高騰の連鎖を引き起こしているのである。
詳しくはあとに譲るが、世界の歴史を振り返ると、東洋と西洋の力関係はほぼ八○○年ごとにきれいに移り変わっているのがわかる。
要は、東洋と西洋の文明は八○○年ごとに興亡を繰り返してきたのである。
そしていま、世界は八○○年ぶりの文明交代期を迎えているのだ。
この「八○○年周期説」を発見したのはM氏であるが、彼は亡くなる間際に「二一世紀は天変地異と戦争の時代だ」と言い残している（八○○年周期説の詳しい内容については「文明と経済の衝突」（第二海援隊刊）をご覧下さい）。
有史以来、人類は水や食料、エネルギーなどの資源をめぐり争いを繰り広げてきた。
そして、二一世紀。
これらの資源が絶対的に不足する。
全世界バブルの崩壊をきっかけに世界恐慌にでもなれば世界経済は大混乱に陥る。
それだけではない。
資源の争奪戦はますます激化し、それが紛争や戦争に発展するリスクも否応なしに高まる。
そのときの戦争は、たとえばイラク戦争のようにある国や地域に限定されたものにはとどまらず、多くの国々を巻き込んだ大規模なものになる可能性もある。
もちろん日本も例外ではない。
これほどの激動の時代が間もなく始まろうとしている。
備えるべき時は来たのである。
一九二九年の大恐慌発生から、すでに八○年近くの歳月が経過した。
かつての世界大恐慌は資本主義全体を大地震のようにゆさぶり、やがて経済の動揺は第二次世界大戦という未曽有の大惨事を引き起こした。
そして、五千二百万人という人々が戦火の中で命をおとしていった。
戦後の経済の興隆により、いまや私達はそうしたことをほとんど忘れ去り、資本主義の揺りカゴの中で平和な生活をむさぼってきた。
だが、もう間もなく八○年振りの大事件が発生しようとしている。
そう、「全世界バブル」が破裂するのだ。
それが弾けた時、私達は未曽有の激動の時代へと突入することになるだろう。
「世界大恐慌」の発生である。
二○○七年に世界を震憾させたサブプライムローン問題は、実はもうすぐやってくる「本番」の前座にすぎないのだ。
巨大津波の直前に海がどんどん引いていくような「前兆現象」なのである。
ところで今回のサブプライム暴落をよく観察すると、ある重大な事実が浮かび上がってくる。
というのも、今回のサブプライム暴落は第一波、第二波の二回にわたる大津波であったが、そこに奇妙な事実が存在するのだ。
もちろん今回の衝撃によって全世界の株価が下がったわけだが、その各国の市場の中でも、日本の株式市場は下がる時は一番下がり、逆に上がる時はどの市場よりも上がり方が鈍かったのだ。
こうした混乱の中で一番回復が早かったのがＢＲＩＣＳと呼ばれる新興国の市場で、こうした状況を素早く見てとった日本の投資家の中にも、日本市場から撤退しほとんどの資金をＢＲＩＣＳ市場へと移す人々が多くいた。
一体、これは何を意味するのか。
実はいまや、日本こそ世界の市場、あるいは資本主義経済の中で最も弱い「環」となってしまったのだ。
ということは、次にやってくる「世界大恐慌」においてこの日本が、ひいては私達日本人が一番ヒドイ目にあうかもしれないということだ。
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